SLSのメンタルヘルスケアとは | 株式会社サウンド・ライフ・サポート（SLSメンタルヘルス対策事業）

私どもSLSは、

をサービススローガンにメンタルヘルスケアをご提案いたします。
メンタルヘルス対策の従業員支援プログラムには
「従業員」をメンタル面でサポートするシステムとして運営実践されるものがあります。
私どもでは「従業員 Employee」だけでなく、
「管理職」「経営者」も含めた会社全体を支援したいと考えました。
「会社のせいで、病気になった」「会社の風土になじまない従業員本人の責任だ」
という対立構造ではなく、従業員ひとりの問題に会社全体で向き合い、
支援するシステムづくりに努めます。
メンタルヘルスケアは、企業の社会性・生産性・収益力に関わる大きな問題です。
対象者個人へのサポートにとどまらず、企業全体の健全化のサポートを行っていくこと、
それがSLSのミッションです。

〈業務概要〉
1．企業向けの従業員のメンタルヘルス対応のサービス事業
2．モチベーションマネージメントのコンサルティング事業
3．研修施設運営事業

企業のヘルスケアおよびメンタルヘルスケアでは、各分野の専門家が集まり、総合的に対応することが大切です。特に、医療では産業医と情報を共有し、連携しなくてはいけません。SLSは、教育研修から早期段階での問題発見、問題発見後の医療機関との連携、休職や復職（リワーク）支援まで、さまざまな段階において具体的にサポートしていきます。

まず最初に、専任コンサルタントが貴社の経営者や管理監督者、メンタルヘルスケア担当者などと面談を行い、現状を把握し、貴社にふさわしいメンタルヘルス対策プランを提案します。成員が簡単に行えるITテスト「100Qチェック」はSLS独自考案で、業務・業種問わずうつ病の因子の有無を即座に判定できる問題に加え、現在の生活環境・性格傾向などに要因があるか否かを判定できる問題、テストを受けるたびに変化する時事ネタ問題などを織り交ぜています。
「100Qチェック」によって、うつ病因子があると認められた成員に対しては臨床心理士や精神科医などの専門職が貴社産業医と連携し、情報のフィードバックを行います。常に成員の心の健康をサポートできるように努め、予防対策を産業医と連携して提案していきます。

メンタルヘルス不調者への予防・事後対応のみではなく、成員のモチベーションアッププログラムも多彩に用意しております。プログラムは経営者、管理職、中堅従業員、新人、女性など各ステージに合わせてラインアップ。コーチングセミナーやコミュニケーション研修、キャリアアップ講座、メンタルヘルスケアセミナー、ハラスメント対策など、すぐに実践可能なものから長期的視点で取り組むものまで種類豊富に揃えました。専任コンサルタントが貴社の課題を掘り下げ、ニーズにあわせたきめ細かな取り組みを提案・実施、講師はコーチングや臨床心理士など、内容に応じて担当。企業の存続に関わる最重要ミッションのひとつと捉えています。

貴社が組織として健康であり、成員が意欲を持って仕事に臨めるよう、人事労務管理のプロである社会保険労務士がサポートを行います。貴社の業務内容や職場環境などに合わせ、労働基準法・労働安全衛生法に則ったメンタルヘルス問題を発生させにくい職場の環境づくりを基本にした就業規定やメンタルに不安を抱える成員の休業・復職にあたっての具体的な手続きマニュアルなどの作成をアドバイス。メンタルヘルス不調者を出さない仕組みづくり、またメンタルヘルス不調者が出ても復帰できる職場環境づくりを提案していきます。

労働問題に詳しい弁護士が就業規定の整備や雇用契約などの各種契約書について助言を行います。メンタルヘルス問題が原因の損害賠償や休業補償については、経営状態に影響を与える可能性も含むので事前の対策が必要です。また成員のメンタルヘルス問題を理由とした配置転換や降格、退職勧奨、解雇は法律を遵守して実施しなければ、企業が責任を追求されることもあります。メンタルヘルスに不調をきたした成員にとっても、企業にとっても非常にデリケートな側面が多く、注意深く判断する手腕が求められます。経験・実績を積んだ専門職におまかせください。

成員による事故や不祥事などに備えたリスクマネジメントをサポートするのがSLSの役割です。まず専任コンサルタントや専門家が連携を取り、労働環境などのチェック・現場からの報告などをもとに、「貴社で想定されうるリスク」「リスクが及ぼす影響」「リスク発生の時期」などを洗い出します。その上で、リスクに備え “リスクの発生そのものをできるだけ抑制する対策”“リスクが発生した場合でも企業経営に影響を与えない方策”を提案します。危機管理マニュアルの作成や成員への教育・訓練なども助言。全社的なリスクマネジメント意識の向上を提案します。

プログラムのひとつである広報対応を健康関連のリスクマネジメントの一貫として考え、サポートしていきます。緊急時に迅速に対応できる準備態勢を構築し、企業イメージを損なわないこと、事態の影響を測り、関係先へのフォローを行うこと、事態を報ずるマスコミとの良好な関係を築くことなどを助言提案。平常時から情報収集能力を向上させ、経営トップの積極的な対応姿勢などの育成も担います。またリスク発生後に、企業イメージをどのように一新させるかまでをも構想、健全な企業イメージの構築を行います。