SLSはEAPを越えたシステムです。

2018.01.01

新年のご挨拶申し上げます

~謹賀新年~ 昨年は格別の御厚情を賜り、厚く御礼を申し上げます。 本年も社員一同、皆様にご満足頂けるサービスを心がける所存でございますので 何とぞ昨年同様のご愛顧を賜わりますよう、お願い申し上げます。 皆様のご健勝と貴社の益々のご発展を心よりお祈り致します。 本年もどうぞ宜しくお願い申し上げます。 平成30年 元旦 株式会社サウンド・ライフ・サポート スタッフ一同

2017.12.07

年末年始休業のお知らせ

誠に勝手ながら、2017年12月30日(土)~2017年1月3日(水)までを年末年始休業とさせて頂きます。 皆様にはご不便をお掛け致しますが、何卒宜しくお願い申し上げます。

2017.08.01

夏季休暇のお知らせ

弊社では、8月11日(金)~8月16日(水)までを夏期休業期間とさせていただきます。皆様にはご迷惑をおかけしますが、何卒ご了承の程宜しくお願い申し上げます。

2017.07.06

病院名改称のご案内

此度、弊社関連法人である 一般財団法人成研会附属汐の宮温泉病院の新築A棟の開院に伴い、 7月6日(木)をもちまして病院名を下記のとおり改称いたすこととなりました。 これを機に職員一同より一層皆様のお役に立てるよう努力する所存でございますので 今後とも ご指導ご鞭撻を賜りますようお願い申し上げます。 新病院名 一般財団法人成研会 結のぞみ病院 〒584-0055 大阪府富田林市伏見堂95番地 TEL 0721-34-1101

2017.01.16

1月28日 第5回北大阪 大交流会出展のご案内

第5回 北大阪 受発注・ビジネス 大交流会に出展致しますので、 ご案内させて頂きます。 日時:平成29年1月28日(土) 13:00~17:30    北大阪商工会議所 (枚方市大垣内町2-12-27)    ※入場無料 主催:北大阪商工会議所・四条畷市商工会 共催:北大阪商工会議所青年部・交野市工業会・枚方市工業会・寝屋川市工業会・枚方信用金庫 ■北大阪の元気な企業が集う! ■企業同士の交流を深めよう! ◇タイムスケジュール 13:00~14:00 オープニング基調講演(中ホール)         枚方信用金庫 理事長 吉野 敦昌 氏 14:00~    受発注交流会スタート 15:00~16:00 ビジネスセミナー(中ホール)         パナソニック㈱特別顧問(元社長) 谷井 昭雄 氏 17:30     受発注交流会終了 北大阪商工会議所 中小企業相談所 北大阪 受発注・ビジネス大交流会 係 〒573-8535 枚方市大垣内町2-12-27 TEL:072-843-5154 FAX072-841-0173 https://kouryu.kitaosaka-cci.go.jp/ 出展者情報は上記のURLよりご確認ください。 ご来場をお待ちしております。

2017.01.01

新年のご挨拶申し上げます

~謹賀新年~ 昨年は格別の御厚情を賜り、厚く御礼を申し上げます。 本年も社員一同、皆様にご満足頂けるサービスを心がける所存でございますので 何とぞ昨年同様のご愛顧を賜わりますよう、お願い申し上げます。 皆様のご健勝と貴社の益々のご発展を心よりお祈り致します。 本年もどうぞ宜しくお願い申し上げます。 平成29年 元旦 株式会社サウンド・ライフ・サポート スタッフ一同 

2016.12.01

年末年始休業のお知らせ

誠に勝手ながら、2016年12月30日(金)~2017年1月3日(火)までを年末年始休業とさせて頂きます。 皆様にはご不便をお掛け致しますが、何卒宜しくお願い申し上げます。

2016.10.04

11月は「過労死等防止啓発月間」です~過労死等防止対策推進シンポジウムや過重労働解消キャンペーンなどを実施~(厚生労働省HPより転載)

厚生労働省では、11月を「過労死等防止啓発月間」と定め、過労死等をなくすためにシンポジウムやキャンペーンなどの取組を行います。 この月間は「過労死等防止対策推進法」に基づくもので、過労死等を防止することの重要性について国民に自覚を促し、関心と理解を深めるため、毎年11月に実施しています。 ※「過労死等」とは・・・業務における過重な負荷による脳血管疾患もしくは心臓疾患を原因とする死亡、もしくは業務における強い心理的負荷による精神障害を原因とする自殺による死亡またはこれらの脳血管疾患、心臓疾患、精神障害をいいます。 【過労死等防止対策推進シンポジウム等概要】 1 過労死等防止対策推進シンポジウムを開催します 過労死等の防止のための活動を行う民間団体と連携して、11月を中心に全国42都道府県で計43回、シンポジウムを開催します。(無料でどなたでも参加できます。) [開催地]北海道、青森、岩手、宮城、秋田、山形、茨城、栃木、群馬、埼玉、千葉、東京、神奈川、新潟、富山、石川、福井、山梨、長野、岐阜、静岡、愛知、三重、滋賀、京都、大阪、兵庫、奈良、和歌山、鳥取、島根、岡山、広島、山口、徳島、愛媛、福岡、佐賀、長崎、熊本、大分、宮崎  Webからの申し込みは、下記厚労省ホームページをご覧ください。 ◆ https://www.p-unique.co.jp/karoushiboushisympo/ 2 国民に向けた周知・啓発を実施します ポスターの掲示やパンフレット、リーフレットの配布、インターネット広告等多様な媒体を活用し、広く周知・啓発を行います。 【過重労働解消キャンペーン概要】 1 労使の主体的な取組を促します キャンペーンの実施に先立ち、使用者団体や労働組合に対し、厚生労働大臣名による協力要請を行います。 2 労働局長によるベストプラクティス企業への職場訪問を実施します 都道府県労働局長が長時間労働削減に向けた積極的な取組を行っている企業を訪問し、取組事例を報道等により地域に紹介します。 3 重点監督を実施します 長時間の過重な労働による過労死などに関して労災請求が行われた事業場や若者の「使い捨て」が疑われる企業などへ監督指導を行います。 4 電話相談を実施します 「過重労働解消相談ダイヤル」(無料)を全国一斉に実施し、過重労働をはじめとした労働条件全般にわたり、都道府県労働局の担当官が相談に対応します。 実施日時     : 11月6日(日) 9:00 ~ 17:00  フリーダイヤル : 0120(794)713(なくしましょう 長い残業) 5 過重労働解消のためのセミナーを開催します 企業における自主的な過重労働防止対策を推進することを目的として、11月を中心に全国で計60回、「過重労働解消のためのセミナー」(委託事業)を実施します。(無料でどなたでも参加できます。)  [専用ホームページ]http://partner.lec-jp.com/ti/overwork/ ◆ 詳しくはこちらをご覧下さい。 (厚生労働省 http://www.mhlw.go.jp/ /9月30日発表・報道発表より転載)

2016.08.05

【プライバシーマーク認証取得のお知らせ】

株式会社サウンド・ライフ・サポートは、2016年8月、一般財団法人日本情報経済社会推進協会(JIPDEC)より「プライバシーマーク」の認証を取得しました。 ● プライバシーマーク制度概要 個人情報の取扱いについて適切な保護措置を講ずる体制を整備している民間事業者に対し、その旨を示すマークとしてプライバシーマークを付与し、事業活動に関してプライバシーマークの使用を認容する制度。 プライバシーマーク登録番号  第20002185(01)号

2016.08.01

【夏季休暇のお知らせ】

弊社では、8月11日(木)~8月16日(火)までを夏期休業期間とさせていただきます。皆様にはご迷惑をおかけしますが、何卒ご了承の程宜しくお願い申し上げます。

2016.07.08

「パワーハラスメント対策導入マニュアル」(第2版)を厚労省が公表しました

~ 新たに職場のパワーハラスメントの相談対応方法をまとめました~ 厚生労働省は、このたび、職場のパワーハラスメントの予防・解決に向けた取組を推進するため、「パワーハラスメント対策導入マニュアル」(第2版)を作成しました。 今回のマニュアルでは、従業員からパワーハラスメントについて相談があった場合の対応方法を新たに盛り込みました。 職場でパワーハラスメントが発生した場合、「相談対応はどのような点を注意するべきか」、「どのように事実確認をすればよいか」、「パワーハラスメントかどうか判断に迷った場合どうすればよいか」といった、相談対応の方法に課題を感じる企業は少なくありません。そこで、今回のマニュアルには、モデル事業に協力いただいた企業21社の、相談対応について感じた課題や意見を参考に、「社内相談窓口の設置と運用のポイント」として、新たに相談対応の方法を加えました。 このパワーハラスメント対策導入マニュアルは、7月以降、都道府県労働局や労働基準監督署、労使団体など、全国で5万部を配布する予定のほか、ポータルサイト「あかるい職場応援団」からも無料でダウンロードできます。 【社内相談窓口の設置と運用のポイント】 1 相談窓口の設置 ・ 相談窓口には内部相談窓口と外部相談窓口がある。 2 相談窓口(一次対応) ・ 秘密が守られることや不利益な取り扱いを受けないことを明確にする。 3 事実関係の確認 ・ 相談者と行為者の意見が一致しない場合は、第三者に事実確認を行う。 4 行為者・相談者へのとるべき措置の検討 ・ 被害の大きさ/事実確認の結果/行為者または相談者の行動や発言に問題があったと考えられる点/就業規則の規定/裁判例などを踏まえて、対応を検討する。 ・ パワーハラスメントがあったと明確に判断することができない場合は、行動や発言にどう問題があったのかを明確にすることで、事態の悪化を防ぐ。 5 行為者・相談者へのフォローアップ ・ 相談者・行為者の双方に対して、会社として取り組んだことを説明する。 6 再発防止策の検討 ・ 予防策に継続的に取り組むことで再発防止につなげる。 また、厚生労働省では、7月から、相談窓口の周知に活用できる「NOパワハラポスター」の無料配布(先着500社)や、マニュアルを活用したパワーハラスメント対策取組支援セミナーの開催(全国61カ所)を開始します。いずれもポータルサイト「あかるい職場応援団」を通じて応募が可能となっています。 【資料】 (1)ダウンロードコーナー https://www.no-pawahara.mhlw.go.jp/jinji/download/ (2)NOパワハラポスター応募フォーム https://www.no-pawahara.mhlw.go.jp/nopawahara-poster (3)パワーハラスメント対策取組支援セミナー https://www.no-pawahara.mhlw.go.jp/events (厚生労働省 http://www.mhlw.go.jp// 7月7日発表・報道発表より転載)

2016.06.22

高齢者支援に地域色

こんにちは、サウンド・ライフ・サポートです。6月22日付けの毎日新聞に「高齢者支援」に関します記事が掲載されていましたので、ご紹介させて頂きます。 <高齢者支援に地域色> <厚労省 「共生社会」推進へ> <日常生活で需要増加> 塩崎恭久厚労相が20日に「地域共生社会」の推進を表明したのは、医療・介護制度だけでは高齢になってから安心して暮らすことが難しい状況を映し出している。人口減少や独居高齢者の増加を背景に、買い物やゴミだしといった日常生活で支援の必要なケースが増えており、厚労省は、地域の自主性を促すために制度化を目指すことになった。 化学関連工場を数多く誘致し、日本初の石油化学コンビナートを形成した三重県四日市市。塩崎氏が視察した三重西地区は約40年前に造成され、コンビナートで働く人らが住み着いた。当時、20~30歳代で新築住宅を購入した住民も今は60~70歳代になり、同地区の高齢化率は35%と全国平均を10ポイント近く上回る。 核家族化が進み人間関係が希薄になったことに地域住民が危機感を覚え、3年半前に「ライフサポート三重西」を設立。市内を拠点に活動する社会福祉法人「青山里会(せいざんりかい)」などと連係し地域内の高齢者支援の取り組みをスタートさせた。 地域住民や青山里会の社会福祉士が地域の人が何に困っているのかを調べた上で、ゴミだしや庭掃除、配膳、買い物送迎など必要な支援を八つに類型化した。 高齢者だけでなく障がい者も支援対象に広げ、空き店舗を活用して地域の居場所作りにも励み、「地域共生社会」づくりへと取組が発展した。 ライフサポートに参加しているのは同地区約1900世帯の約1割の約190世帯。このうち2割がサービスを希望し、2割の世帯がサービスの提供に応じている。 サービスが利用できるのは65歳以上の高齢者か障害者だ。利用料は1時間あたり約600円。利用者負担の他、地域で支え合う仕組みづくりのための国の補助金で賄っている。2015年3月から今年2月のサービス件数は665件で、最も多いのがゴミだし(311件)。配膳は185件、家具の移動や清掃など住宅内外での作業が116件だった。  こうした生活支援に関し、介護の必要度の低い「要支援」向けのサービスの一部については、全国一律ではなく市区町村ごとに実施する「総合事業」に17年度までに移行することが決まっている。総合事業では、事業費総額に制約があり、費用軽減のためボランティアやNPO(非営利組織)の活用が想定されている。  ライフサポート三重西も来年度から四日市市の「総合事業」を担う予定で、引き続き日常生活支援のほか、今秋から介護予防のための教室を開設することを目指している。  ライフサポート三重西で事務局長を務める菅瀬博文さんは「利用者は年々増えてきて成果も出てきている。今後は、目的としている在宅生活続けていくためにも総合事業を成功させたい」と話す。 <財源抑制 透ける思惑> 鏡諭(かがみ さとし)・淑徳大学コミュニティ政策学部教授(自治体福祉政策論)  住民の自主的な活動が増えて、地域の支えが豊かになりサービスが充実するのは歓迎すべきことだ。しかし、国が「地域共存社会を掲げる背景には、住民やボランティア、社会福祉法人に支えてもらい、少しでも社会保障費の財源を抑えたいとの思惑が透けて見える。  こうした住民主導の取り組みを市町村の事業として実施することを悪いとはいえないが、介護のプロがやっていたことを「安いから」「受け皿がないから」といって住民に任せれば、質の問題が出てくる恐れもある。  [平成28年6月22日付け毎日新聞より] ~~住民主導の取り組みは大切ですね。「ライフサポート三重西」さんは高齢者だけでなく障がい者も支援対象にされていて、支えあいの体制が整備されていますね。~~ 当法人のグループ内には、精神障がい者社会復帰施設「こんごうホーム」があります。当施設は一番の売りである「人間力」を持って、利用者様に社会で自立していただくための訓練を行っております。ご紹介させて頂きます。 【こんごうホーム】 http://seikenkai.or.jp/kongouhome.html

2016.06.09

平成27年度個別労働紛争解決制度の施行状況

~総合労働相談は8年連続100万件超、内容は「いじめ・嫌がらせ」が4年連続トップ~ 厚生労働省は、このたび、「平成27年度個別労働紛争解決制度の施行状況」をまとめましたので、公表します。 「個別労働紛争解決制度」は、個々の労働者と事業主との間の労働条件や職場環境などをめぐるトラブルの未然防止や早期解決を支援するもので、「総合労働相談※1」、労働局長による「助言・指導※2」、紛争調整委員会による「あっせん※3」の3つの方法があります。 平成27年度は、前年度と比べ、総合労働相談の件数が微増、助言・指導申出、あっせん申請の件数が減少しました。ただし、総合労働相談の件数は8年連続で100万件を超え、高止まりしています。 また、総合労働相談のうち、民事上の個別労働紛争の相談内容では「いじめ・嫌がらせ」が66,566件と、4年連続で最多となりました。 【ポイント】 1 助言・指導申出件数、あっせん申請件数のいずれも前年度と比べ減少   助言・指導申出件数、あっせん申請件数は減少傾向にあるものの、総合労働相談件数が8年連続で100万件を超えるなど、高止まり (第1・2図) ・総合労働相談件数           1,034,936 件(前年度比0.2% 増) →うち民事上の個別労働紛争相談件数    245,125 件(  同  2.6% 増) ・助言・指導申出件数            8,925 件(  同  5.8% 減)   ・あっせん申請件数             4,775 件(  同  4.7% 減) 2 「民事上の個別労働紛争の相談件数」「助言・指導の申出件数」「あっせんの申請件数」の全てで、「いじめ・嫌がらせ」がトップ ・民事上の個別労働紛争の相談件数は、66,566件(前年62,191件)で4年連続トップ。(第2表) ・助言・指導の申出では、2,049件(前年1,955件)で3年連続トップ。(第5表) ・あっせんの申請では、1,451件(前年1,473件)で2年連続トップ。(第8表) 3 助言・指導、あっせんともに迅速な処理 ・助言・指導は1か月以内に99.1%、あっせんは2か月以内に90.1%を処理。(第10・13表) ※1 「総合労働相談」: 都道府県労働局、各労働基準監督署内、駅近隣の建物など381か所(平成28年4月1日現在)に、あらゆる労働問題に関する相談にワンストップで対応するための総合労働相談コーナーを設置し、専門の相談員が対応。 ※2 「助言・指導」: 民事上の個別労働紛争について、都道府県労働局長が、紛争当事者に対して解決の方向を示すことにより、紛争当事者の自主的な解決を促進する制度。 ※3 「あっせん」:紛争当事者の間に、弁護士や大学教授など労働問題の専門家である紛争調整委員が入って話し合いを促進することにより、紛争の解決を図る制度。 詳細はこちらをご覧ください。 平成27年度個別労働紛争解決制度施行状況(PDF:1.92KB) http://www.mhlw.go.jp/file/04-Houdouhappyou-11201250-Roudoukijunkyoku-Roudoujoukenseisakuka/0000126541.pdf (厚生労働省 http://www.mhlw.go.jp// 6月8日発表・報道発表より転載)

2016.04.13

「支持療法」 抗がん剤副作用 軽減を

こんにちは、サウンド・ライフ・サポートです。本日の毎日新聞に「支持療法」の記事が掲載されていましたので、ご紹介させて頂きます。 <抗がん剤副作用 軽減を> <厚労省 治療指針作成へ>  厚生労働省は、がんに伴う症状、抗がん剤などの治療による副作用や後遺症などについて、症状の軽減や予防を目指す治療「支持療法」の診療ガイドラインを作成することを決めた。今春から必要な調査・研究を開始し、臨床試験などを実施して具体的な治療法を開発する。治療に取り組む患者の負担軽減や、日常生活の改善につなげる。  がん治療は、手術、放射線治療、抗がん剤などを組み合わせた治療が実施されるが、副作用や後遺症などを伴うことが多い。特に、抗がん剤では脱毛やしびれ、皮膚障害などさまざまな副作用が出る。副作用のつらさによって、治療が継続できなくなったり、後遺症が治療後の生活の支障となったりするなど、患者の悩みや負担となる。これらを軽減するケアを「支持療法」と呼ぶ。治療の継続や患者の生活を支えることから名付けられた。  国内では、支持療法に関する研究が少なく、欧米に比べて診療ガイドラインの整備も遅れている。体や心の痛みをやわらげる緩和ケアとの関係も明確ではない。  研究には、国内の複数の医療機関が参加する。医師、看護師、管理栄養士らがチームを作り、抗がん剤によって起きるしびれや皮膚障害などの副作用を軽くする治療法、手術によってリンパ液の流れが悪くなってむくむリンパ浮腫を改善するリハビリや、体重が減少した場合の栄養の取り方の開発が想定される。  研究期間は2018年度までの3年間を予定。支持療法に詳しい田村和夫・福岡大医学部教授は「がん治療は、がんを対象とした治療と、それをサポートしていく支持療法の両輪が働くことでうまく進む。支持療法は患者の皆さんにとって重要だ」と話す。[平成28年4月13日付け毎日新聞より] ~~研究の成果が活用され、治療に取り組む方々と周囲の方々の悩みや負担が軽減される診療ガイドラインが早期に出来上がりますことを祈念いたします。 「からだ」も「こころ」も健康が一番ですね。健康診断・がん検診・ストレスチェック等々で「からだ」と「こころ」の健康管理を忘れないようにしたいですね。~~

2016.04.11

GW期間休業のお知らせ

誠に勝手ながら、2016年4月29日(金)〜2016年5月1日(日)、5月3日(火)~5月5日(木)を休業期間とさせて頂きます。 皆様にはご不便をお掛け致しますが、何卒ご理解頂きますよう、よろしくお願い申し上げます。

2016.03.23

改正自殺対策基本法 成立

こんにちは、サウンド・ライフ・サポートです。 本日の毎日新聞に「改正自殺対策基本法成立」の記事が掲載されていましたのでご紹介させて頂きます。 <自殺対策 自治体も義務> <改正法成立 分析・連携で計画作成> 自治体に自殺対策の計画作りを義務づける改正自殺対策基本法が22日、衆院本会議で可決、成立した。4月1日から施工される。2006年の同法成立から6月で10年になるが、自殺対策を巡って自治体間の取り組みに温度差がある。このため全ての都道府県と市区町村に対し、地域の実情に応じた自殺対策の計画作成を義務づけた。 改正法を提案したのは超党派の「自殺対策を推進する議員の会」。 現行法では政府に自殺対策の指針となる大網の作成を求めているが、自治体の取り組みについて具体的な記載がなく、自主性に任せられていた。改正法が施行されれば、自治体は自殺者の年代や職業などのデータを分析して対策の計画を作り、労働、教育など関係する複数の部署が連携して対応することになる。 国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所(東京都小平市)の「自殺予防総合対策センター」を組織改編し、データ収集や分析で自治体を支援する。 また子どもの自殺対策で、児童や生徒が心理的負担を受けた場合の対処法について学校が教育することを盛り込んだ。悩みを抱え込まずSOSを出す方法を教えることを想定している。[3月23日付け毎日新聞より] ~~年間の自殺者数は1998年に急増し、3万人を超えました。2003年には自殺者数が過去最高の3万4427人となり、2006年に自殺対策基本法が施行。1998年から2011年まで、3万人超の年間自殺者数が続きましたが、2012年に3万人を下回り、2015年は2万4025人で18年ぶりに2万5000人を下回りました。しかし依然高い自殺者数であります。 2015年の自殺原因や動機については、「健康問題」が最も多かったようです。 自殺の原因や動機は「健康問題」以外にも「経済・生活問題」「家庭問題」「その他の問題等」様々ですが、メンタルヘルス不調も影響します。 大人も子供も、誰もがメンタルヘルス不調になる可能性があります。悩みを抱え込まずに信頼できる人や専門施設への相談。そして専門医療機関への受診が大切ですね。~~

2016.03.01

セラピー犬 福祉に活用

こんにちは サウンド・ライフ・サポートです。一昨日の読売新聞にセラピー犬の記事が載っていましたので、ご紹介させて頂きます。 <セラピー犬 福祉に活用> <梅花女子大学 心理こども学部心理学科> [幼稚園で実習] 「アニマルセラピーコース」の2年生5人が、スタンダードプードル2匹をこわがる園児たちに「ほえないし、かまないよ」と優しく声をかける。犬が舌を出したり、急に立ち上がろうとしたりすると、少しリードを引き、「ノン(だめ)」と注意する。動物で心を癒やすアニマルセラピー。大阪府茨木市の安威(あい)幼稚園で行われた実習の一コマだ。 同コースでは「動物行動学」や「こども学」など基礎科目を学びながら、セラピー犬と幼稚園や福祉施設で実習を行っている。同幼稚園の清水俊行園長は「犬がよくしつけられ、園児たちに気配りもしてくれた。動物が苦手な子も喜んでいた。」指導する岡本智子准教授は「遊びでなく、仕事なのが犬に伝わっていた。こどもにも目が行き届いていた。」と評価した。 [服従訓練や座学] 非営利組織(NPO)「日本アニマルセラピー協会」(神奈川県大和市)によると、国内で広がり始めたのは約10年前。不登校・引きこもりの子供や認知症高齢者らが、セラピーで心が落ち着き快活になるなどの傾向が確認されている。大学は2012年、同協会設定の「アニマルセラピスト上級」資格取得とセラピーを福祉分野などに生かすことを目指し同コースを設定。心理学科にアニマルセラピーコースを導入したのは全国でも初の試みだ。 学生は2年間、同協会認定のセラピストで調教師の指導者から犬の正しい叱り方や目で意志を伝えるアイコンタクトなどの手ほどきを受け、座学では獣医師から動物の生態や感染症対策なども学ぶ。 3月卒業予定の1期生には、就職する福祉施設にセラピー犬の受け入れを提案した学生もいる。岡本准教授は「少子高齢化で人の交流が減りつつある今、アニマルセラピーの必要性は高まっている。人の心を読み取る感受性を磨き社会に生かして」と期待を寄せる。[2月28日付け読売新聞より」 ~~動物の表情やしぐさなどで心が癒やされますよね。動物の写真や絵画でも心が癒やされます。機会がありましたら、実際にアニマルセラピーを体験してみたいです。~~

2016.02.15

認知症対策 靴にGPS

こんにちは サウンド・ライフ・サポートです。 昨日の毎日新聞に認知症対策の記事が載っていましたので、ご紹介させて頂きます。 <徘徊しても見つけます・GPS付き靴> 認知症による徘徊などでお年寄りが行方不明になる例が問題となる中、高齢者向け住宅の運営会社「ウィッシュヒルズ」(京都府木津川市)が全地球測位システム(GPS)端末を埋め込んで所在を確かめられる靴「GPSどこでもシューズ」を開発した。徘徊する人の多くが靴を履いて外に出ることに着目したという。 開発を担当したのは同社役員の久保吉伸さん。3年前、奈良市内で認知症の男性が行方不明になった際、捜索を手伝ったことがきっかけだった。男性は介護施設から散歩に出たまま帰らず徹夜で捜した。この時は3日後に無事発見されたが、「歩いているうちに交通事故や踏切事故に遭うケースも多い」と久保さん。携帯式のGPS端末だと外出時に本人が忘れる可能性もあり、歩く時に必ず履く靴に埋め込もうと思い付いた。 昨春に奈良県大和郡山市の靴メーカー「オリエンタルシューズ」に製造を依頼。かかと部分をくりぬいて小型GPS端末(重さ30グラム)を収める靴を考案した。履きやすいよう靴ひもはない。位置情報サービスを利用し、行方不明時には専用サイトで家族や介護職員がIDとパスワードを入力すればパソコンやスマートフォンで居場所を確かめられる仕組みだ。 GPS端末込みで3万5000円(税別)で、他に月額1500円(税別)の通信料が必要。[2月14日付け毎日新聞より] ~~ 認知症による徘徊で行方がわからない時に、GPS端末の付いた靴を履いておられれば、家族や介護職員の心身の負担は軽減されますし、何より徘徊している方の所在が確かめられるのは、安全確保までの時間が短縮できますね。 ~~

2016.01.01

新年のご挨拶申し上げます

~謹賀新年~ 昨年は格別 の御厚情を賜り、厚く御礼を申し上げます。 本年も社員一同、皆様にご満足頂けるサービスを心がける所存でございますので 何とぞ昨年同様のご愛顧を賜わりますよう、お願い申し上げます。 皆様のご健勝と貴社の益々のご発展を心よりお祈り致します。 本年もどうぞ宜しくお願い申し上げます。 平成28年 元旦 株式会社サウンド・ライフ・サポート スタッフ一同 

2015.12.07

年末年始休業期間のお知らせ

誠に勝手ながら、2015年12月30日(水)〜2016年1月3日(日)までを年末年始休業期間とさせて頂きます。 皆様にはご不便をお掛け致しますが、何卒ご理解頂きますよう、よろしくお願い申し上げます。

2015.12.01

「ストレスチェック制度」施行のご案内

「労働安全衛生法の一部を改正する法律の施行期日を定める政令」の公布により本日(平成27年)12月1日より50名以上の企業、事業所は(労働者50人未満の事業場は当分の間、努力義務)常時使用する労働者に対して、医師、保健師等による心理的な負担の程度を把握するための検査である「ストレスチェック」の実施が事業者の義務となりました。 今回施行される「ストレスチェック制度」は、労働者のストレスの状況について定期的(年1回以上)に検査を行い、本人にその結果を通知することで、自らのストレス状況に関する気づきを促し、メンタルヘルス不調のリスクを低減させることを目的とされてます。検査結果を集団ごとに集計・分析し、職場におけるストレス要因を評価することにより、職場環境を改善。メンタルヘルス不調が予想される人材を早期に発見して面接指導を行い、メンタルヘルス不調を未然に防いでいこうとする取り組みです。 弊社は、50年以上実績のある精神科専門医療機関〈成研会グループ〉の経験を活かし、ストレスチェックからメンタル不調者対応まで、一連のシステムを実現します。 「ストレスチェック制度」についてご不明な点、また弊社のサービスにつきましては、お気軽にお電話または当ホームページのお問合せフォームよりお問い合わせください。

2015.07.10

子会社設立のご報告

当社におきましては これまで一般財団法人成研会SLS事業部として運営してまいりました 部門を来る7月10日付で分離独立し 新たに株式会社サウンド・ライフ・サポートとして 業務を開始することとなりました 今後も変わらぬご厚情ご支援を賜りますよう謹んでお願い申し上げます 平成27年7月10日 代表取締役 利森 幸子

2015.06.30

7月15日セミナーのご案内

●セミナーテーマ  メンタルヘルスと企業マネージメント&リスクマネージメント ●日時 2015年7月15日(水)  午後1時30分開場 午後2時開演  午後4時まで ●会場  コンファレンスプラザ大阪御堂筋 コンファレンスルーム A+B ●住所  大阪市中央区瓦町3丁目5番7号 ●セミナー聴講費    無料 *ホームページお問い合わせフォームよりお申込ください。 1社2名様まで聴講可能です。 ●セミナー講師 ・一般財団法人成研会            理事長 利森 幸子  ・・・ストレスチェックのご説明と産業医制度の問題点 ・一般財団法人成研会 汐の宮温泉病院            院長 真木 修一  ・・・メンタルヘルスケア 産業医と主治医 双方の立場から ・実践心理学研究所   代表 産業カウンセラー 鷺本 晴香  ・・・企業でのメンタルヘルスの現状と課題と対応 ・SLS事業部               原 テルキ  ・・・企業の課題と、SLSのソリューション・サービスのご案内 お席に限りがございます。 セミナー参加ご希望の企業様はお早めにお申込下さい。 締め切り  2015年7月13日(月)17時まで よろしくお願い致します。

2015.06.03

6月17日セミナーのご案内

6月17日セミナーを開催致します。 ●セミナーテーマ  メンタルヘルスと企業マネージメント&リスクマネージメント ●日時 2015年6月17日(水)  午後1時30分開場 午後2時開演  午後4時まで ●会場  コンファレンスプラザ大阪御堂筋 コンファレンスルーム L ●住所  大阪市中央区瓦町3丁目5番7号 ●セミナー聴講費    無料 *ホームページお問い合わせフォームよりお申込ください。 1社2名様まで聴講可能です。 ●セミナー講師 ・一般財団法人成研会            理事長 利森 幸子  ・・・ストレスチェックのご説明と産業医制度の問題点 ・実践心理学研究所   代表 産業カウンセラー 鷺本 晴香  ・・・企業でのメンタルヘルスの現状と課題と対応 ・SLS事業部               原 テルキ  ・・・企業の課題と、SLSのソリューション・サービスのご案内 お席に限りがございます。 セミナー参加ご希望の企業様はお早めにお申込下さい。 締め切り  2015年6月15日(月)17時まで よろしくお願い致します。

2015.05.15

メンタルヘルスケアの重要性

大阪商工会議所が編者のメンタルヘルスケアの書類の中に、「心の病気を発症すると、大半の例で作業効率が低下します。 長期にわたる休業が必要となる事も少なくありません。また、それによって周囲の負担が増えたり、チーム全体の成果が 落ちたりする事で職場の雰囲気や活力にも影響が及びがちです。」とあります。 人は気分良く働く方がパフォーマンスは上がりますよね。そして職場全体も前向きになりますよね。 メンタルヘルスの話になると「何を言っているのだ・・・ メンタルヘルスがどうした・・・!?」とおっしゃる方もいる と思いますが、厚生労働省(2011年)は職場でのうつ病、高齢化に伴う認知症の増加など、心の健康問題がこれまで以上に わが国全体の取り組むべき大きな課題になっている事を受け、地域医療の基本方針となる医療計画に盛り込む疾病として、 「がん」「脳卒中」「急性心筋梗塞」「糖尿病」に「精神疾患」を加えて、「五大疾病」とする方針を打ち出しています。 この事を見ても、「メンタルヘルス対策」に取り組む事は非常に重要と言えるのではないでしょうか。 組織が変われば、成果も変わるのではないでしょうか。 ご質問等ございましたら、お問い合わせフォームより、お願い致します。

2015.04.16

4月22日セミナーのご案内

4月22日セミナーを開催致します。 ●セミナーテーマ  メンタルヘルスと企業マネージメント&リスクマネージメント ●日時 2015年4月22日(水)  午後1時30分開場 午後2時開演  午後4時まで ●会場  コンファレンスプラザ大阪御堂筋 コンファレンスルーム K2 ●住所  大阪市中央区瓦町3丁目5番7号 ●セミナー聴講費    無料 *ホームページお問い合わせフォームよりお申込ください。 1社2名様まで聴講可能です。 ●セミナー講師 ・一般財団法人成研会            理事長 利森 幸子 ・弁護士(仲井敏治法律事務所)               仲井 敏治 ・実践心理学研究所   代表 産業カウンセラー 鷺本 晴香 *4月16日現在 残り6席です。 セミナー参加ご希望の企業様はお早めにお申込下さい。 締め切り  2015年4月20日(月)17時まで よろしくお願い致します。

2014.11.17

ホームページ公開しました。

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